2020年07月29日
大洪水、三峡ダムーー中国が警戒する原発事故と放射能汚染/習近平・クーデター未遂で/ 曽慶紅派を一掃!次は江沢民派/中国・露の北極圏研究所に工作 #三峡ダム https://youtu.be/E1Tg1WPH3hY 中国には数十もの原発があります。
入国禁止に中共撃沈 大紀元「厳正声明」は世界に変革をもたらす(※退党:中国共産党からの離脱、または脱党ともいう) https://youtu.be/ePGbPq5KOPo
武漢肺炎は人民解放軍が作った! 米亡命の香港医師が証言/中国内の民主活動家の現状/ドイツで全孔子学院閉鎖 #人民解放軍 #武漢肺炎 #閻麗夢 #香港 https://youtu.be/YVHceuE5nWY
日本の中国に対するODAは長年世界一の金額となっていました。毎年多額の援助金は中国人民のためにではなく、中共のために使われてきました。総額は数十兆円という金額になります。
中共は、日本からゲットした多額の金銭の多くをアフリカ支配のためにも使っていました。アフリカ人たちは中共を憎んでいます。後進国トップは賄賂をもらい腐敗してゆきました。
そして、世界中の人々を殺し、中共に従順させるための兵器・生物兵器も作りました。
日本国民が政治から顔を背けている間、賄賂や利権のために政治家になる者が半数以上になった日本。我々の税金は、他国の腐敗をも導いてしまいました。
中共は、偏った考えしかもたず、他者を支配することが目的です。
中共の世界覇権に大きな力を与え続けた日本の政治家も中共と同じレベルの人が多かったということになるでしょう。中共へ援助すれば、窓口の日本政治家は、援助金の何割かを利権として手に入れることができるからです。
【脱•中国依存経済】高くつく、だがやらねばならぬ中国デカップリング 今回は台湾成功事例をご紹介します!【及川幸久−BREAKING−】 https://youtu.be/FearkkSt7Eg 脱中国を数年前から実現していた台湾を世界中が賞賛。
日本も中国進出企業数は昨年と変わらないようなことを聞きますが、実際は、日本人オーナー企業は撤退し、入国してきた中国人オーナーの企業が中国進出企業数に多く含まれていると感じます。
民間防衛 日本版、売れまくって売り切れ状態。完読しました。
武力を使わない情報戦争
【第一段階】
工作員を政府中枢に送り込む。←政府だけでなく日本の場合は、国民と触れ合うことの少ない皇室もターゲットです。宮内庁が乗っ取られ、中国大使館との地下道も作られ、美智子工作員を通して内側から引き入れた形でしょう。2000年代、人気のないナルマサ一家へのおてふり国民動員を創価組織が担っていたのはバレバレでした。
外務省「大鳳会(創価学会)」と現在の皇室 https://blog.goo.ne.jp/eternalturquoiseblue/e/01342736db2e59994248c090b76bfcc2 当時の外務省大臣官房長小和田恒氏(1987年~1988年就任)が池田会長の東南アジア外遊時の便宜供与について国会で憲法第20条違反だと問題となったことがあったそうだ。憲法20条では「いかなる宗教団体も、国から特権を受け、または政治上の権力を行使してはならない」と定めてある。この後、池田大作への便宜供与は中止されたが、それまでは池田大作氏の外遊の際には皇族や総理・国務大臣などと同じ最高ランクだった。
【第二段階】
宣伝工作。メディアの掌握、大衆の意識を操作。←NHKなどの担当ですね。
【第三段階】
教育の掌握、「国家意識」の破壊。←日教組の担当。自衛隊員の子供をいじめる教師など。日本のメディアではできるだけ中共の悪い面を報道しないようにしてきました。一方、中国の若い世代は学校教育で、大日本帝国の残虐行為をことさら強調する教育を受けています。そして年間200本もの反日映画を製作しています。多くの中国人はホンネではアメリカに憧れを抱いているようです。
【第四段階】
抵抗意識を破壊し、「平和」や「人類愛」をプロパガンダとして利用。
【第五段階】
マスコミなどの宣伝メディアを利用して、自分で考える力を奪っていく。
【最終段階】
ターゲットとする国の国民が無抵抗で腑抜けになった時点で、大量の移民を送り込む。←今ここ。中共による日本征服は既に第五段階まで完了したというわけです。
ウイグルは国民が無抵抗で腑抜けになった後、漢民族の移民数はウイグル人口の半数に達し、原爆実験場となりました。最終段階も完了し今は、奴隷労働、臓器摘出、取引結婚など、中共に好き勝手にやられています。完全に中共の奴隷国家となっています。
中国の仮想通過「PayPay」を利用する場合に限り10%還元するという自治体(千葉)まで現れています。中共に賄賂もらってるんでしょうねー。
*日本国内にいる多くの中共工作員は、中国に住むべき。
今井氏、二階氏、日本の対中融和勢力を米国が名指し https://youtu.be/vc_ktgu3XIw 公明党、二階氏、共に信奉している中国で生活させればすべて丸く収まるのかも。そして日本国内は浄化♪
*自由主義世界の多くの政治家や評論家は、自国が戦争状態にあることを認めなければ敗北を避けられると考えているように見える。だが、戦争の現実を無視すれば、訓練された兵士ではなく、より多くの罪もない人々を前線に立たせることになるのだ。・・・・「米中もし戦わば」より